NVIDIAとMicrosoftは10月7日、サンフランシスコで開いたMicrosoftのイベントで、RTX Spark搭載Windows PCの発売日とWindows向けAIエージェント基盤を発表した。RTX Spark搭載ノートPCは同日予約を開始し、10月16日に発売される。小型デスクトップは11月に登場する。Microsoftはエージェントをバックグラウンドで常駐させるOSレベルの仕組み「Microsoft Execution Containers（MXC）」の一般提供も明らかにした。
RTX Sparkは、最大6,144コアのBlackwell世代RTX GPUと最大20コアのGrace CPUを600GB/sで結んだ構成で、FP4で1ペタフロップスのAI性能と最大128GBのユニファイドメモリを持つ。1,250億パラメーターのQwen 3.8 Flash Nextをクラウドに接続せずに手元で動かせるという。製品はAcer、ASUS、Dell、HP、Lenovo、Microsoft、MSI、GIGABYTEの8社から出る。NVIDIAは用途として、開発者が既存のモデルやワークフローをそのまま移せること、第5世代Tensorコア（NVFP4対応）やAV1のハードウェアエンコードを使った映像制作、DLSS 5を使った1440p・100fps超でのゲームを挙げている。価格は発表されていない。
MXCは、エージェントをOSの管理下で安全かつ継続的にバックグラウンド実行させるための基盤で、Windows担当エグゼクティブバイスプレジデントのPavan Davuluri氏は、エージェントを保護し、動作を観測し、統制できる部品をWindowsに直接組み込むと説明している。小型デスクトップ版のRTX Sparkは、エージェントを24時間動かし続ける用途を想定した製品として位置づけられた。9月のIFAでNVIDIAが紹介したHermes AgentやOpenClawのWindows対応は、利用者が起動するアプリとしてローカルモデルを動かす形だった。MXCはそうしたエージェントを、アプリ任せではなくOS側の権限管理と監視の下で常駐させるための土台になる。
同じイベントでは、デスクサイド型のAIスーパーコンピューター「DGX Station for Windows」も予告された。GB300 Grace Blackwell Ultra Desktop Superchipを搭載し、748GBのコヒーレントメモリとFP4で最大20ペタフロップスの演算性能を備え、最大1兆パラメーター級のモデルに対応する。これまでDGX StationはLinux専用で、企業の開発者はWindowsの業務環境と別に開発環境を持つ必要があった。Windows版でもWSL経由でLinuxのAIツールチェーンを使える。現時点では事前登録の受け付けのみで、発売時期は示されていない。
9月のIFA時点から増えたメーカーと確定した日程
RTX Spark搭載PCは、9月3日にベルリンのIFA 2026で「10月に発売」と予告されていた。このときはLenovoがYoga Pro 9nとYoga 9n 2-in-1を、Acerが小型デスクトップのコンセプト機を披露し、10月出荷を予定するOEMは6社だった。今回はMicrosoftとGIGABYTEを含む8社に増え、ノートPCの発売日が10月16日に確定した一方、デスクトップは11月にずれる形になった。
仕様の数字は、Linuxベースの開発者向け小型機DGX Sparkが積むGB10チップとほぼ重なる。GB10も6,144基のCUDAコア、20コアのArm CPU、FP4で1ペタフロップス、128GBのユニファイドメモリという構成だ。NVIDIAは10月2日にDGX Sparkの64GB版を4,999ドルからと発表したばかりで、64GB版が1台で扱えるモデルの上限は1,000億パラメーターとされている。RTX Sparkは同等クラスの計算資源をゲームや制作にも使える一般向けWindows機に載せた製品になるが、メモリ構成ごとの価格が出ていないため、DGX Sparkとの費用面の比較はまだできない。
Grace CPUはArm、Windowsアプリの互換性は確認が必要
Grace CPUはArmアーキテクチャのため、RTX Spark搭載機はArm版Windowsで動く。QualcommのSnapdragon X搭載機と同じく、x86向けに作られたアプリはエミュレーション経由で動作し、ドライバーや一部の業務ソフト、ゲームのアンチチートでは対応状況が分かれる。NVIDIAは開発者がモデルやワークフローを変更なしで移せると強調しているが、AI以外の手持ちのソフトがそのまま動くかは機種ごとに確かめる必要がある。
日本での発売時期と価格は今回の発表に含まれていない。8社のうちLenovo、ASUS、Dell、HPなどは国内でもArm版Windows機を扱っているが、各社の国内投入計画はまだ公表されていない。
